来週の外為市場は、戦闘が当面続くとみられるイラン情勢への懸念や原油高を背景に、ドルが高止まりとなる見通しだ。ホルムズ海峡の通航の問題など、ニュースのヘッドラインに振らされる相場も続く。ドル160円超の水準では為替介入への警戒感が強く、上値を抑制しそうだ。
予想レンジはドルが157.50─161.50円、ユーロが1.140─1.170ドル。
トランプ米大統領が2-3週間でイランに激しい攻撃を加える姿勢を示したこともあり、イラン情勢にらみの相場も当面終わらなそうだ。発電施設攻撃の猶予とされた6日の期限を過ぎることになるが、トランプ米大統領の発言は二転三転し、「過去の自身の発言からの一貫性もない」(ニッセイ基礎研究所の上野剛志・主席エコノミスト)との声もあり、市場参加者はイラン側の反応を注視している。
原油高がドルの買い圧力を強める一方、介入実施への警告と市場で受け止められている「断固たる措置」に三村淳財務官が初めて言及した直前に推移していたドル160円半ばの水準は「介入警戒感がかなり強い」(あおぞら銀行の諸我晃チーフ・マーケット・ストラテジスト)とみられている。
地上戦や発電施設の攻撃など情勢のさらなる悪化は年初来高値を試すような一段のドル買い/円売りにつながる可能性があるものの、当局が介入に踏み切るほどの急上昇となるかは読めない。足元数週間のドル/円相場は157円後半から160円半ばの範囲での上下にとどまり、むしろ安定しているとの声もある。
米国では消費者物価指数(CPI)やISM非製造業景気指数などの指標が発表される。日銀が地域経済報告を公表し、支店長会議を開催する予定。7割程度織り込まれる4月の利上げ観測がさらに高まれば、「円を下支えする」(ニッセイ基礎研の上野氏)とみられている。
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